日本では1980年から、労働者に対して労働基準法による恩恵が与えられるようになりました。雇用保険から厚生年金、公的保障などとなっており、すべて事業主に義務付けているものばかりです。1860年から70年の間を高度成長期と言いますが、この時代は労働者の立場は非常に弱いものでした。実際にこの年代で働かれていたらご存じでしょうが、1日15時間以上もの長時間労働から、休みがない・食事の提供・保険もないというのが基本です。
そんななか、このスタイルに対して抗議をする形で労働組合が結成されました。長い年月を経て法律でわれわれの立場は守られるようになって、今に至ります。アメリカやイギリスではすでに、雇用主よりも従業員の方が立場がうえというのが当たり前になっています。その証拠とも言えるのが、社食サービスの無償かといえるでしょう。
簡単に海外における社食サービスの概要を見ていきます。イギリスを例にすると、昼だけでなく朝と夕も社食を用意しており、社員は休日程度しか自宅で食事をすることはありません。朝はベーグル、昼はパスタ・夜はディナーとなり、どれも無料サービスです。アメリカでは給与に食事費用が上乗せをしており、自由に食べたいものを購入することができます。
社食は現代の日本ではあまり内容に変化はありませんが、ベンチャー企業やIT関連の職場であれば海外仕様になっているケースも多いです。健康促進という効果も期待できます。