日本では、1980年から労働者に対して昼食の提供をなされるようになりました。労働基準法が制定をされ、事業者は働く方々に健康増進という名目で、食事を用意することを義務付けたわけです。それまでは各自で弁当を持ってきたり、外の飲食店で買わないといけませんでした。毎日自分で食べ物を調達するのは費用も高くなるため、労働組合では食費の負担も求めたわけです。
そして法律で義務付けられたことで、美味しい食べ物を格安価格で手に入れることができました。なお、産業大国であるアメリカでは、すでに1800年代から社食サービスはありました。簡単にここでその概要を見ていきましょう。まずアメリカでは社食サービスのことを、ブレイク・ファーストと呼んでいます。
休憩を意味する言葉であり、イギリス英語ではありません。社食サービスの当初はドーナツやホットドッグ・マフィンといったもので、ニューヨークのウォール街からスタートをしました。その後、デトロイト・ロサンゼルス・シカゴなどの大都市へと普及をしていき、用意をされる食事も多様なものとなったわけです。ハンバーガーセットのほか、Tボーンステーキ・ヌードルなどとなって労働者の働く意欲を高める相乗効果も生まれます。
社食サービスは基本、福利厚生なので社員が自己負担をすることもありません。社会保障が手厚いアメリカだからこそ、実質無料となりました。日本では70パーセントの補助を会社側が行っています。